国際コンファレンス

Eve Air Mobilityのアジア太平洋地域ビジネス開発リーダー。EveのeVTOLとサービスの販売戦略、UAMエコシステム全体におけるパートナーシップの確保、APAC地域における今後の事業展開のサポートなどを担当し、アジア太平洋地域におけるEveのビジネス開発をリードしている。
航空・宇宙分野で20年以上の経験を持ち、技術サービス、生産管理、プログラム管理、航空会社のラインオペレーション、営業など、MROとOEMの両セグメントを担当。Eve入社以前は、Embraer社でサービス＆サポート（民間航空）ディレクター（アジア太平洋地域）の役割を担う。アジア太平洋地域におけるEmbraer Commercial Aviationのすべてのサービス＆サポート活動の責任者であり、同地域のサービス営業、フィールドサービス、マテリアルサービスの直接責任者でもある。
シンガポールの南洋理工大学（NTU）で機械・生産工学の工学学士号を取得。

ポール・バートン氏は、2018年5月からアビエーション・ウィーク・ネットワーク（AWN）のアジア太平洋地域担当マネージング・ディレクターを務め、同地域初の常勤シニアリーダーに就任しました。　バートン氏は、アジア太平洋地域のAWN戦略の形成に責任を負っており、仕事のポートフォリオは、展示会、会議、データ、コンサルタント、マーケティングサービスなど、AWNのアウトプットの全領域に及んでいます。
バートン氏は、英国ポーツマス大学で政治学の学士号を、英国ロンドン大学スクール・オブ・ジ・アメリカズで米国研究の修士号を取得しています。

2012年6月ブルーイノベーション代表取締役社長に就任。複数のドローンやロボットを遠隔・目視外で自動制御・連携する独自プラットフォーム「Blue Earth Platform」を軸に、石油化学や製造、通信、電力など様々な業界向けDXソリューションを提供している。

1997年九州電力入社
2019年7月大分支店通信ソリューショングループ長
2021年7月情報通信本部ドローン事業グループ課長
2022年7月より現職

ドローンの安全でそして効率的な運航を支援する「4次元時空間空間情報基盤」と「運航管理システム」のご紹介を致します。４次元時空間情報基盤は、空間をボクセルで定義しそれぞれのボクセルに建物情報、気象情報などの属性を付与してドローンなどの自律移動ロボットに活用する基盤となります。また、運航管理システムはドローンの飛行計画を登録し、ドローンの動態管理等を行いドローンの安全運用を支援するシステムとなります。

1964年東京大学工学部電気工学科を卒業、同年国際電信電話株式会社（KDD）に入社。国際電話交換システム、データ交換システム等の研究開発に携わった後、ロンドン事務所長、テレハウスヨーロッパ社長、取締役を歴任、1996年株式会社オーネット代表取締役に就任。その後、2000年にNASDA(現JAXA)宇宙用部品技術委員会委員、2012年一般社団法人国家ビジョン研究会理事、2013年一般社団法人JAC新鋭の匠理事を努めている。

1989年3月、日本大学大学院生産工学研究科博士前期課程電気工学専攻修了。同年4月、日本無線株式会社入社。各種レーダの開発設計に従事。2011年、特機技術部長。2016年企画推進部長。無人航空機の衝突回避技術に関する研究に従事。2023年1月、執行役員　事業本部特機事業部長（現職）。

次世代モビリティにおける衝突回避自動管制技術の専門家。株式会社FaroStarの代表取締役。一般社団法人日本航空教育都市構想推進協議会専務理事。航空自衛隊で後方職を担当。2011年トモダチ作戦におけるMVPを副大統領から受賞。航空安全と改革を共に実現する陸海空モビリティの未来を駆けるイノベーター。

小型航空機の安全運航や本邦未導入の小型航空機（Light Sport Aircraft）の設計・普及に関する研究を行う。2018年法政大学大学院アーバンエアモビリティ研究所を設立し、空飛ぶクルマを含む身近な空の変革について航空機の立場から研究する。空の移動革命に向けた官民協議会メンバー。

1985年に前身であるアスター工業㈱に入社し、秋田工場長や本社統括を歴任。2010年に同社秋田工場の閉鎖に際し、建屋と従業員を引き継ぐことで「株式会社アスター」を設立。カシメ接合、融雪装置などの独自技術を開発し、事業の中核となるアスターコイルの発明へと繋げた。元大工であり、地元福島では農業に勤しむ。

慣性センサはエアモビリティに非常な重要な部品であり、単純な性能比較は難しい。
先行している海外製の慣性センサと、当社が開発している慣性センサを比較して、今後の慣性センサの展望を説明する。

2050年の脱炭素社会の実現に向け、モビリティの電動化が加速している。eVTOLではインバータ技術の更なる向上による恩恵が大きいが、その開発には計測の難しさがつきまとう。本講演では高性能インバータの性能を正しく評価するための電力計測のポイントをお伝えします。

大手電機メーカーや大手精密機器メーカーにて人工衛星・半導体・画像解析AI・産業機械の開発責任者および新規事業責任者として推進しハードウェア、ソフトウェア、半導体デバイス、通信、全体システム設計とIOTシステムに必要な技術全般を経験。
現在KDDI株式会社およびKDDIスマートドローン株式会社にてドローンの開発責任者として従事。

2018年経済産業省入省。中小企業支援や税制改正業務に携わったのち、2022年7月より現職。

2005年 日本航空株式会社に入社。
運航部門で運航管理、運航規程類策定業務、財務経理部門で管理会計、財務会計業務を経験。
2019年12月より現職でドローンおよび空飛ぶクルマ事業の企画業務に従事。

2004年三菱総合研究所に入社後、衛星通信、地球観測、電波利用等の調査研究を担当。
近年はドローン、空飛ぶクルマの制度検討、技術、国際標準化に係る調査・コンサルティングや研究開発マネジメント業務に従事。

アメリカのテクノロジー企業DroneUpの共同創設者兼最高技術責任者を務め、空域ソリューション、ソフトウェアアプリケーション、分析プラットフォーム、業界リーダー等で構成されるチームを束ね、企業がドローンイノベーションで大規模な事業を展開できるよう支援している。ウォルマート、ブルックフィールド・プロパティーズ、クエスト・ダイアグノスティックス、NATO連合司令部などを顧客やパートナーに持つ。それ以前には、フォーチュン・グローバル500の企業に最先端のエンタープライズ技術ソリューションを提供するデジタルトランスフォーメーション企業、Web TeksのCOOを務め、DroneUpに買収された。連邦航空局[FAA]のBVLOS諮問規則策定委員会(2021年)の委員を務めた。

東京都千代田区と宮城県仙台市に拠点を置く、ドローン関連許認可申請、その後の許認可管理・法務顧問を専門とするバウンダリ行政書士法人の代表。

飛行許可申請をはじめ登録講習機関の開設やスクール運営、事業コンサルティングなど支援の幅を広げ日本屈指のサポート実績を誇る。2022年の年間ドローン許認可案件は約5,300件、登録講習機関のサポート数は100社を突破。

ドローン安全飛行の啓蒙活動として、書籍『ドローン飛行許可の取得・維持管理の基礎がよくわかる本』（セルバ出版）の執筆や、YouTube「ドローン教育チャンネル」を開設するなどSNSで最新の法律ルールを積極的に発信している。

2000年に東京大学大学院博士課程を修了後、通産省工業技術院機械技術研究所に入所。2001年より産業技術総合研究所に所属し、現在研究チーム長。筑波大学大学院知能機能システム学位プログラムにおける連携大学院教授も務める。専門は、フィールドロボティクス、自律分散システム、分散型機械システム等。

・総務省等関係省庁との無線機用電波法整備に参画
・Futabaドローンスクールインストラクター
・JUIDA認定国家ライセンス講師
・回転翼(マルチローター)一等修了審査員
・双葉電子工業㈱にてFASSTシステムの基本設計（現在の無人航空機用無線通信方式の基礎）

Cheng Wang 博士: Cheng は、モデル予測制御 (APC)、リアルタイム最適化、シミュレーション、エネルギー管理、デジタル化エンジニアリングとビジネス開発において 20 年の経験があります。 Cheng は、シンガポール認定エネルギー管理者でもあります。 AWS では、WWSO のシニア スペシャリストとして、シミュレーションとデジタル ツインのための APJ テクニカル BD および GTM 戦略の開発に注力しています。 AWS に入社する前は、横河電機でシニア ビジネス開発マネージャーとして、製油所、石油化学、化学、公益事業プラントにわたる APC、多目的シミュレーション、エネルギー管理、デジタル化コンサルティング サービスに重点を置いて働いていました。チェン氏は博士号を取得しました。 2002 年にシンガポール国立大学で博士号を取得し、化学プロセスに応用されるニューラル ネットワークとパターン認識に焦点を当てました。