イベント
Japan Drone ＆ AAM Awards 2024
今年より海外部門を新設し、数多くの出展者からエントリーを頂きました。
1次審査会を通過した4部門の製品・サービスを来場者の皆様からの投票も併せて最終日の6月7日（金）15:45～最終プレゼン、表彰式をおこないます。
是非、皆様からの投票もお待ちしておりますので、会場へお越しください！
ハードウェア部門（3社）
Mighty Shield®
「3D成型可能な電磁波シールド」
Mighty Shield®は、弊社独自の高屈曲銅箔と樹脂フィルムを複合させた電磁波シールドシートです。軽量性に加え高い電磁波シールド性を有しており、ドローンにおける必須事項である軽量化に貢献すべく、金属代替をターゲットにご提案を進めています。シームレスな３D成形が可能という特長を活かし、お客様の製品形状に合わせ、Mighty Shield®をプレス加工し、フライトコントローラーやモータードライバーのカバーやケースとしてご利用いただくことで、ドローンの飛行やモニタリング、測量等を阻害する電磁波ノイズから、御社のドローンを守ります。また、Mighty Shield®はユニークな製品設計から、エンジニアリングプラスチックとの一体成形が可能です。例えば、フライトコントローラーのカバーやケース自体に高剛性や耐薬品性を付与したい場合、エンジニアリングプラスチックとMighty Shield®の一体成形で、それらのニーズを満たす設計を検討することも可能です。ＪＸ金属は、Mighty Shield®で貴社のドローンの課題解決に貢献してまいります。是非、Mighty Shield®をご検討ください。
イームズロボティクス株式会社
「型式認証2種取得「E6150TC」」
「E6150TC」は2024年4月5日（金）航空法に基づく安全基準及び均一性基準に適合した第二種型式認証の物流用途機体として正式に認められました。これにより、E6150TCは機体として機体認証を取得し、また無人航空機操縦士技能証明を取得した者が飛行させる場合、国土交通省の許可・承認が必要な下記の特定飛行が、立ち入り管理措置を講じることによって、申請せずに飛行できます。
最大離陸重量24.0kg。最大搭載重量は6.0kg。PCによる完全自律飛行制御を実現。型式認証取得による品質、安全性、均一性を確認しているため目視外飛行をはじめとする複数の特定飛行に適応しています。
宅配荷物、郵送物、食料品、日用品、雑貨、医療品など積載できるものは様々。用途に合わせて必要なものを迅速に運ぶことができます。もちろん災害現場など、人の立ち入りが困難な状況においてもE6150TCが活躍します。
▼E6150TCの主な特徴
4種の特定飛行に適応しています。
〇目視外飛行
〇人口集中地区（DID）上空
〇夜間飛行
〇近接飛行
「実証実験」の世界から、「実用化」へ。E6150TCが日本の物流を空から変えます。
空解
「長距離型VTOL QUKAI MEGA FUSION 3.5」
最大航続距離400km 最大ペイロード10kg
ハイブリッド仕様 翼長3.5m 大型VTOL固定翼ドローン 自社設計/日本製
QUKAI MEGA FUSION 3.5は航続距離とペイロードを大幅に拡大したメイドインジャパンのVTOLドローン。新開発セルモーター付40ccガソリンエンジンを水平飛行用パワーユニットに採用、圧倒的な長距離飛行を実現します。離着陸パワーユニットは電動のままのハイブリッド仕様。離島間をつなぐ物資輸送、広範囲の撮影を一度で可能にするなどを目標に開発し、かつ巨大すぎず重すぎず着陸ポイントを制限しないギリギリのサイズに落とし込みました。もちろん水平飛行用パワーユニットに電動を選択することも可能。その場合は航続距離120km。大型化でも変わらない垂直離着陸と水平飛行との遷移安定性はQUKAI FUSIONの揺るぎないDNAです。組立＆分解は工具無しで5分。可搬性も優れています。全長2480mm 翼長3500mm 重量12kg ペイロード10kg 最高速度150km/h 最低速度40km/h
●用途：フルオート目視外飛行による物資輸送・広範囲撮影・監視・捜索・測量
●胴体内部に貨物ルーム有 30倍ズームカメラによるリアルタイムHD画質画像伝送可 サーマルカメラ・レーザースキャナー搭載可
ソフト・アプリケーション部門（2社）
ドローン・ジャパン株式会社、パナソニック システムデザイン株式会社、
GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社
「機体管理・サポート基盤パッケージ「DOP SUITE（ドップスイート）」」
DOP SUITE（ドップスイート）は機体メーカーのサポートと連動し、運用管理の質を大きく向上させるとともに、ドローン活用のユーザーは機体アラートなどの機能により機体運用
リスクの低減を図ることが可能。
＜ユーザーの運用管理・安全性向上のための機能＞
・機体管理－トータル飛行時間や飛行回数などの機体の総合的な管理
・飛行レポート画面－各飛行における機体の詳しい状況の確認
・機体アラート－飛行状態に異常があれば、注意喚起のためのアラート
・サポート連携－トラブルが生じた際、機体メーカーとのサポート連携で迅速な対応が可能
ブルーイノベーション株式会社
「ドローンポートシステム 「BEPポート」」
自動離着陸・自動充電などを備えたドローンおよびドローンポートシステムで、ドローン物流、広域にわたる巡回点検、災害時の状況把握や警報等を全自動化することで、作業の効率化、遠隔からの監視、危険が伴う作業の回避が可能です。
「BEPポート」は、「物流用ドローンポートの設備要件に関する国際標準規格（ISO5491）」に準拠した、世界初のドローンポート情報管理システム（VIS：Vertiport Information System）を内包しており、既に社会実装されています。
具体事例として、2022年10月より、宮城県仙台市で「BEPポート」を活用した世界初、津波の避難を呼び掛ける自動運行ドローン及びドローンポートの運用が開始。
2024年1月には、能登半島地震による二次災害防止のため「BEPポート」を活用した自動監視ドローン及びドローンポートを国内初、災害現場へ導入。決壊の可能性がある河川上流や土砂ダム周辺の定期監視を実施し、二次災害防止に貢献しました。
Advanced Air Mobility部門（1社）
GMOインターネットグループ株式会社
「最強のホワイトハッカーによる脆弱性診断「GMOサイバーセキュリティ for Drone/eVTOL」」
「GMOサイバーセキュリティ for Drone/eVTOL」はサイバーセキュリティの専門家がドローン/eVTOLに脆弱性がないか診断するサービスです。
ドローンの本格的な社会実装にあたり、サイバーセキュリティにおける事件や事故の増大が危惧されています。
GMOサイバーセキュリティbyイエラエ株式会社はサイバー攻撃の手法を熟知しているホワイトハッカーが多数所属する企業で、その知見と技術力を活用してドローン/eVTOLのデバイス自体、クラウドプラットフォームのセキュリティ、APIなど通信路のセキュリティの3つの観点で弱点を探し出し対策をご提案します。
また「このドローン/eVTOLにおいてどのようなサイバー攻撃の脅威を想定すべきかわからない」というお客様へは、脅威モデリングとして脆弱性診断を実施する前に想定するドローン/eVTOLのビジネスでの活用シーンをヒアリングし、チェックすべきセキュリティ観点を洗い出します。
私たちはサイバーセキュリティのエキスパートとして、皆様とともに安全安心な空飛ぶクルマ社会の実現を目指します。
海外部門（2社）
Aiu Limited
「X8Lタンデム翼ティルトローターeVTOL」
X8Lは、固定翼モードとマルチローターモードを併せ持つ小型のタンデム翼垂直離着陸(eVTOL)無人機です。ティルトローター構造と可変ピッチプロペラにより、両モードで効率的な空力性能を実現しています。マルチローターモードではベクトル差動制御が可能で、一般的なマルチローターより機動性と省電力性に優れています。
- 飛行性能抜群-航続時間: 60分，航続距離: 60km，巡航速度: 60km/h
- 低空リモートセンシングや航空測量で通常のマルチローターの5倍以上の効率
- タンデム翼の構造により翼幅は1mに抑えられ、持ち運びと輸送が容易
- 野外での飛行時、工具不要で迅速に組み立て·分解が可能
- ペイロードの交換が簡単で、異なるデータの取得が可能
- 垂直離着陸機能により、操作が簡単で自動飛行が可能
優れたデザインが経済的で実用的な製品を生み出し、人類の生産性を向上させると信じています。
Zhuhai Ziyan Unmanned Aerial Vehicle Co., Ltd.
「Shadow S3 Long Endurance Patrol Unmanned Aircraft」
Shadow S3の工業デザインは、ルイス・サリバンが提唱した「形は機能に従う」というデザインコンセプトに従っており、デザインの細部はすべて、過度な装飾や強調をすることなく、適切な場所に収まるように注意深く磨かれている。 革新的なデザインの裏には、ZIYANの産業応用に対する深い理解もある。ユーザーの実際の使用環境やシナリオから出発し、よりシンプルで、よりスマートで、より安全な飛行を実現した。1回の出撃で100分の耐久性があり、最高飛行速度は時速100km、2分間の迅速な展開、軽量な一人乗り携帯性により、運用効率を大幅に向上させた。 現在、Shadow S3は、緊急救助、調査・検査、警察警備など、多くの主要分野で大きな応用可能性を示しており、将来的にはより多くの産業シナリオを解き放つだろう。
